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書籍ご案内

  • 建築士法による
    重要事項説明のポイント
    ーIT重説(令和3年改正)対応版ー

    令和3年11月24日

    出版社
    一般社団法人日本建築士事務所協会連合会
    定価
    1,540円 (会員価格:1,386円(消費税込み))

    【編者】
    重要事項説明内容等検討会
    【協力】 
    (一社)日本建築士事務所協会連合会
    (公社)日本建築士会連合会
    (公社)日本建築家協会
    (一社)日本建築業連合会

  • 設計図書整合性向上ガイドブック

    2020年6月21日

    出版社
    公益社団法人日本建築士会連合会
    定価
    3,300円 (会員価格:2,970円(消費税込み))

    本書では、現状の図面作成プロセスにおいて様々な工夫がされているにもかかわらず、不整合事例が後を絶たないことに着眼し、実案件での整合課題事例を集め分析することで、不整合の起こるメカニズムに迫りたいと考えた。

    目次
    第1章刊行の趣旨
    第2章整合課題の収集・整理・分析
    第3章設計から施工に至る図面作成プロセスで顕在化した課題
    第4章建築生産に内在する整合性に影響する重要な課題
    第5章設計変更に伴う整合課題
    第6章発注者・設計者・施工者を繋ぐ~課題解決のための具体策
    第7章おわりに

  • 建築申請 memo 2021

    令和3年1月28日発行

    出版社
    新日本法規出版株式会社
    定価
    4,840円 (会員価格:4,650円(消費税込み))

  • 建築消防 advice 2021

    令和3年2月3日発行

    出版社
    新日本法規出版株式会社
    定価
    5,390円 (会員価格:5,150円(消費税込み))

  • 民間(七会)連合協定
    工事請負契約約款
    契約書関係書式(2部在中)

    令和2年(2020年)4月改正

    出版社
    民間(七会)連合協定工事請負契約約款委員会
    定価
    930円 (会員価格:837円 (消費税込み))

    〈書式一覧〉 ※正誤表あり
    ・工事請負契約書
    ・民間(七会)連合協定工事請負契約約款
    ・建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律第13 条及び省令第4 条に基づく書面
    ・仲裁合意書
    ・特定住宅建設瑕疵担保責任の履行に関する特約
    ・民間(七会)連合協定工事請負契約約款・契約書使用上の留意事項

    内容等に関しての詳細は、民間(七会)連合協定工事請負契約約款 (03-3455-3109)へお問い合わせください。(HP/http://www.gcccc.jp/

  • 四会連合協定
    建築設計・監理等業務委託契約書類

    令和2年(2020年)4月版

    出版社
    四会連合協定
    定価
    1,320円 (会員価格:990円(消費税込み))

    (1)業務委託契約書(5種類)
     ・建築設計・監理業務委託契約書 :2通
     ・建築設計業務委託契約書 :2通
     ・監理業務委託契約書 :2通
     ・調査・企画業務委託契約書 :2通
     ・建築設計、調査・企画業務委託契約書 :2通
    (2)建築設計・監理等業務委託契約約款 :2冊
    (3)業務委託書(契約業務一覧):2冊
    (4)業務委託契約書類の表紙 :2通
    (5)重要事項説明書(建築士法第24条の7の書面) :1通
    (6)工事監理報告書(建築士法第20条第3項の書面) :1通
    (7)契約書類の構成と使用上の留意事項 :1冊
    (8)契約書の記載例 :1通

  • 民間(七会)連合協定
    小規模建築物・設計施工一括用
    工事請負等契約書類(書式・約款)

    令和2年(2020年)4月改正

    出版社
    民間(七会)連合協定工事請負契約約款委員会
    定価
    900円 (会員価格:809円(消費税込み))

    <書式一覧>
    ①小規模建築物・設計施工一括用 設計契約書:2部
    ②小規模建築物・設計施工一括用 工事請負等契約書:2部
    ③小規模建築物・設計施工一括用 工事請負等契約約款:2部
    ④重要事項説明書:1部
    ⑤工事監理報告書:1部
    ⑥利用の手引き:1部

  • 四会連合協定
    建築設計・監理業務委託契約書類(小規模向け)

    令和2年(2020年)4月版

    出版社
    四会連合協定
    定価
    1,100円 (会員価格:880円(消費税込み))

    ※正誤表あり
    (1)建築設計・監理業務委託契約書(小規模向け) :2通
    (2)建築設計・監理業務委託契約約款(小規模向け) :2冊
    (3)業務委託契約書類の表紙 :2通
    (4)重要事項説明書(建築士法第24条の7の書面) :1通
    (5)工事監理報告書(建築士法第20条第3項の書面) :1通
    (6)契約書類の構成と使用上の留意事項 :1冊
    (7)契約書の記載例 :1通

  • 民間(七会)連合協定
    リフォーム工事請負契約書類(書式・約款)

    令和2年(2020)4月改正

    出版社
    民間(七会)連合協定工事請負契約約款委員会
    定価
    580円 (会員価格:522円(消費税込み))

    ☆請負契約締結時必要書類
     1.リフォーム工事請負契約書〔表紙〕(2部)
     2.リフォーム工事請負契約書(2部)
     3.打合せ内容・依頼事項書(2部)
     4.リフォーム工事 仕上表(2部)
     5.民間(七会)連合協定リフォーム工事請負契約約款(2部)
    ☆工事着手後必要書類
     1.工事変更合意書(2部)
     2.工事完了確認書(2部)
    ☆利用の手引き(1部)

  • 民間(七会)連合協定 
    マンション修繕工事請負契約約款 
    契約書関係書式(2部在中)

    令和2年(2020)4月

    出版社
    民間(七会)連合協定工事請負契約約款委員会
    定価
    930円 (会員価格:837円(消費税込み))

    〈書式一覧〉
    ・マンション修繕工事請負契約書
    ・民間(七会)連合協定マンション修繕工事請負契約約款
    ・建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律第13条及び省令第4条に基づく書面
    ・仲裁合意書
    ・マンション修繕工事請負契約約款利用の手引き及び解説

    内容等に関しての詳細は、民間(七会)連合協定工事請負契約約款 (03-3455-3109)へお問い合わせください。(HP/http://www.gcccc.jp/

  • 都市計画法に基づく
    開発許可申請の手引き

    平成27年4月

    出版社
    一般社団法人岡山県建築士会
    定価
    5,100円 (会員価格:4,080円(消費税込み))

    岡山県土木部都市局建築指導課
    岡山市都市整備局開発指導課
    倉敷市建設局都市計画部開発指導課
    玉野市建設部都市計画課
    笠岡市建設産業部都市計画課

  • 構造図集「擁壁」

    平成28年9月30日改訂版

    出版社
    公益社団法人日本建築士会連合会
    定価
    2,200円 (会員価格:1,980円(消費税込み))

    建築基準法や宅地造成規制法により、擁壁の安全性の検討が必要とされているが、小規模の擁壁のために地盤調査を行い設計を行うことはいたずらに費用が掛かるが、安全率をある程度以上見込めば、標準的な地盤に対して擁壁の形状が地盤の変化により大幅に変化することは余りないと言える。この観点から、横浜市、都市再生機構、東京都の資料を参考に擁壁の標準断面をまとめた擁壁資料集。

  • 総合図作成ガイドライン

    平成29年(2017年)6月15日発行

    出版社
    公益社団法人日本建築士会連合会
    定価
    3,278円 (会員価格:2,950円(消費税込み))

    総合図については、その有効性が1990年ごろから認識され始め、現在では多くの工事で採用されてきていますが、一方で設計者、施工者によって、作成方法・表現方法・内容などにばらつきがみられます。
    このため、(公社)日本建築士会連合会では、設計者と施工者の両方の意見を統合、調整し、当ガイドラインをまとめました。
    本ガイドラインによって、発注者をはじめ多くの関係者の「総合図作成に対する認識」がさらに高まり、標準的な表現方法が定着し、さらに究極的な目標である建築物の品質向上・生産性の向上につながればよいと考えます。

    総合図作成ガイドライン目次
    1章 はじめに
    2章 建築生産における総合図の役割
    2.1 総合図の位置づけ
    2.2 総合図作成における設計者・監理者の役割
    2.3 総合図作成における施工者の役割
    3章 総合図作成の流れ
    3.1 総合図作成の流れ
    3.2 総合図作成のための取り決め
    4章 総合図作成の基本
    4.1 一般事項
    4.2 中規模オフィスビルの総合図作成事例と留意点
    5章 建築用途別の総合図作成事例
    5.1 注意事項、事例データ使用方法
    5.2 集合住宅事例
    5.3 学校事例
    5.4 病院事例
    5.5 ホール事例
    5.6 商業施設事例
    5.7 免震層事例
    6章 おわりに(展望と課題)
    <巻末資料>
    ・総合図の歴史的経緯(詳細)
    ・表示記号(シンボル)について
    ・躯体貫通孔に関する留意点
    ・本ガイドラインで使用している主な用語

  • 7月豪雨災害の復興住宅のモデルプランの募集について
  • 住宅省エネルギー技術講習会
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